『担い手サポートセンター通信』5月号が発行されました。
下記ＵＲＬより、ご覧ください。

注目
イベント情報　
第20回
パワフルアグリフェア開催
・・・15Ｐ
http://www.tc.zennoh.or.jp/cms/jatc/pc/img/pd/ninaite/nsc_201905.pdf

担い手サポートセンター通信』3月号が発行されました。
下記ＵＲＬより、ご覧ください。􀂲
 
今月号の注目記事！
田植え等の農繁期に差し掛かります。農作業には十分注意してください。
（Ｐ13)
https://www.tcchu-ja.or.jp/group/pdf/nsc201903.pdf

こんにちは􀂍

この度、２月２１日（木）１３時～　マロニエプラザにて、平成３０年度担い手支援セミナーを開催いたします。「先進技術を活かした新たな農業へ」をテーマにドローン等の活用の紹介を行います。􀂏

参加ご希望の方は、お近くのＪＡまたは担い手サポートセンターまでお問い合わせください。􀂊

『担い手サポートセンター通信』1月号が発行されました。
下記ＵＲＬより、ご覧ください。􀂲
 
今月号の注目記事！
「農業用ハウス雪害対策について」紹介しています。
（Ｐ１2～P１3)
https://www.tcchu-ja.or.jp/group/pdf/nsc201901.pdf

『とちチャレ募集！』
栃木県では、土地利用型園芸（露地野菜）の導入・拡大に意欲的に取り組む生産者を「土地利用型園芸チャレンジャー（略称：とちチャレ）として登録し、県による各種支援や随時メールによる情報提供を行っています。
現在、「とちチャレ募集中」とのこと！
　意欲的な生産者の皆さん！是非「とちチャレ」の輪に参加しましょう！
　↓詳しくは、以下のＷｅｂﾍﾟｰｼﾞをご確認ください。􀂏
　htt...

こんにちは􀂊
本日は、ＪＡ足利トマト部会ター
ゲット３５プロジェクトについて
紹介いたします。􀂮

プロジェクトメンバーは低コスト
耐候性ハウスを導入し越冬作型を
栽培する事に加え、若手中心（20
～30代）で構成されています。􀀧

越冬作型の栽培技術を確立し、取
組者の優良事例や研修結果から反
収３５ｔ取りを目指す取組みです
。􀂏

毎月の会議で生育調査の結果をも
とに、草勢や果実肥...

􀂸大規模水稲農家の皆様へ􀂸
~農薬[担い手直送規格]のご案内~
JAグループでは、完全受注生産、
メーカーからの直接配送等により
、商品の価格引き下げを可能にし
た、[担い手直送規格]をご用意し
ています。􀂱
担い手直送規格は、通常規格と比
較し約１０～２０％のコスト低減
効果が期待できます。􀁺
３１年産向けに商品ラインナッ
プを拡大していますので、ぜひご
利用ください􀀵
※商品の取...

􀀭『担い手サポートセンター通信』11月号が発行されました。
下記ＵＲＬより、ご覧ください。

􀀭今月号の注目記事！
新規ウンカ類箱施用剤の紹介
（Ｐ９)
https://www.tcchu-ja.or.jp/group/pdf/nsc201811.pdf

~ＪＡ全農とちぎ　農業機械情報~

10月31日栃木県ＪＡビルにおいて
ＪＡグループ共同購入トラクタの
栃木県内、第1号機の納車に向けて
出発式が開催されました。􀀭
第1号機はＪＡなすの管内生産者向
け！􀀇
末永くご活用いただけると思いま
す。􀀳

共同購入トラクタは、全農栃木県
本部の受注が現在55台！􀀧
全農全体の中では、全国1位となっ
ています。􀂊

􀁷『担い手サポートセンター通信』10月号が発行されました。
下記ＵＲＬより、ご覧ください。

􀁷今月号の注目記事！
いちごの天敵利用によるハダニ防除のポイントを紹介しています。
（Ｐ１０～P１１)
https://www.tcchu-ja.or.jp/group/pdf/nsc201810.pdf

こんにちは􀂖
11月２日（金）全農とちぎ
中古農機のお買い得市が開
催されます。􀀧
今回はなんと！！約５０台
の機械をご用意いたします
！！􀂤
中古農機に興味のある方は
是非ご来場ください。􀂑
また、今話題の低価格モデ
ルトラクターの試乗実演会
も開催いたします。􀂰
たくさんの方のご来場をお
待ちしております。􀀌

こんにちは􀂩
平成30年度新規就農応援事業の
事前エントリーが9月1日から開
始されます。􀀧
本事業については、新たな農業
担い手の育成により地域農業基
盤の振興・発展および地域活性
化を目的として􀀪
①新規就農予定者の研修受入先
への就農研修費用助成􀂗
②独立新規就農者への営農費用
の助成􀂖
を行っております。
詳細はお近くのＪＡまたは担い
手サポートセンターへお問い合
わせくださ...

【ＪＡグループ栃木 担い手サポートセンター】 県段階の組織が一体となって総合力を発揮することにより、ＪＡとの密接な連携のもと、多様化・高度化する担い手ニーズに迅速かつ的確に対応し、農業者の所得増大、農業生産の拡大に取組んでいます。